8月21〜28日のS&P 500見通し：7,600の支持維持と長期金利・エヌビディア決算を注視

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作成日時 2026年8月21日 11時19分。監修：株式会社外為どっとコム総合研究所 小野直人。今週（8月21〜28）のS&P500は7,500〜7,850ポイントのレンジを想定しています。最大の焦点は7,600ポイントの支持帯を維持できるかどうかと、米長期金利の動向およびエヌビディアの決算（8月26日）です。金利が落ち着き決算が強ければ上昇余地があり、金利が高止まりすれば調整が進む可能性が示されています。

米長期金利の影響

足元で警戒されているのは米国債利回りの高止まりです。米30年債利回りが2007年以来の高水準まで上昇した局面では、S&P500やナスダック総合指数が下落し、AI・半導体関連株に特に強い売りが出ました。背景には財政不安や中東情勢の緊迫を受けた原油高があり、エネルギー価格の上昇がインフレ懸念を通じて長期金利を押し上げ、株式を圧迫する流れが指摘されています。

その後、米財務省による長期国債の買い戻し拡大を受けて金利が低下すると株価は下げ止まりましたが、上げ幅は小さく、翌日には再び長期金利が上昇しています。現在のS&P500は10年債や30年債など米長期金利の動きに敏感で、高いPERのグロース株は金利上昇の影響を受けやすいとされています。

個人消費と企業決算の動向

個人消費については、7月の米小売売上高が弱かったことに加え、ウォルマートの米既存店売上高の伸びが鈍化しました。ウォルマートは売上高・利益が市場予想を上回り通期見通しを引き上げたものの、次の四半期の売上見通しが市場予想に届かず、通期の利益見通しもコンセンサスと比べて見劣りしたため、決算発表後に株価が大きく下落しました。

前回意識されていた8,000ポイント回復シナリオが後ずれしたのは、消費要因よりも金利要因が効いたためだと指摘されています。