ガス価格の波及が早まればECBのインフレ問題が悪化する可能性

今年第2四半期のエネルギー価格の急上昇は、必然的に2021–22年のエネルギーショックとの比較を呼んでいます。

ECBは今回のショックの性質は当時とは異なると述べていますが、最新の経済公報には特に目立つ点があります。それは、卸売ガス価格の変動が以前よりも速くユーロ圏の消費者物価に波及する可能性があるという点です。

ECBの国内中銀への調査によれば、卸売ガス価格の変化はユーロ圏の過半で1〜3か月以内にHICPのガスインフレに表れる可能性があると見込まれています。2022年当時は、かなりの割合でそのパススルーに1年以上かかる場合がありました。

これはなぜ重要なのでしょうか。ECBは既に厄介なインフレ環境に対処しており、中東紛争とエネルギーショックがインフレ見通しを押し上げたため、今月初めに主要金利を25 bps引き上げるなど政策姿勢の調整を余儀なくされました。政策当局者は初期のエネルギーショックだけでなく、その間接的・二次的な影響にも注意を払っていると警告しています。

私はECBの最新の研究を直ちに大幅なインフレ上昇やそれに伴う追加利上げを示すものと読み解くべきではない。